全国で導入2000社を越すインターネット不動産営業支援システム@dreamの社長・金丸信一のブログ

いつかこのブログで書いた「ユーチューブ」ですが、先日Ｇｏｏｇｌｅに買収されました。買収金額はおよそ２０００億円。Ｍ＆Ａ先進国のアメリカでも、その金額には驚愕しているようで話題になっています。
創業してからたった１年８ヶ月の、６７名しか社員のいない会社が２０００億円。買収に当たっては、ＹＡＨＯＯなど他の会社もずいぶん競り合ったそうですが、結局はＧｏｏｇｌｅの社風が大きく物を言ったようです。
ユーチューブは買収後も、独立性を持って経営を行っていくということです。
＊Ｇｏｏｇｌｅにはグーグルビデオというユーチューブに対抗するコンテンツがあるんですが、そこと一緒にするでもなくユーチューブはそのままの経営者で、今まで通りのサービスを続けるということがびっくりすることです。
さてこの買収に当たって、日本でもたくさんのメディアで取り上げられ、ブログやメルマガでもたくさんのコメントや意見が喧しい限りです。
そこで今日は私のブログの読者にこの大型買収の本当の理由をお話します。
（信じるかどうかはあなたしだい（＾＾）
前回はセキュリティーの観点から、日本のお粗末な現状とＩＴ先進国の対策を紹介いたしましたが・・・・・・・・
＊ただし通信インフラのレベルは日本は間違いなく総合的に見て世界一です。韓国はブロードバンド普及率世界一といっていますが、料金は日本のように安くありません。アメリカはインターネットの通信速度が平均５６Ｋです。
皆さん「２４」（トゥエンティフォー）というアメリカの番組をご存知でしょうか？
アメリカのテロ対策組織ＣＴＵのジャックバウアーという主人公が、そのバイタリティーあふれる人間性で、テロリストを追い詰め事件を解決していく物語ですが、犯人を調査したり、現場の指示を本部がしたりするとき、ＩＴが駆使されている場面が頻繁に登場しています。
犯人がどこそこのショッピングモールにいるという情報が入ったとたんに、ＣＴＵの情報操作官はショッピングモールの監視ビデオに侵入し、画像に写された犯人を特定します。
不鮮明な画像の場合、画像処理ソフトにスキャンさせ、その画像を世界中のデータベースと照合して、犯人の経歴や過去の行動記録を瞬時に導きだします。
あるいは。
犯人のアジトに突入するときには、突入班の携帯に瞬時に建物のデータを送り、警備員の数や動きをビルにある超音波センサーを通して確認して、突入を援護します。
これらのことが未来の絵物語なのでしょうか？
実はもう現実にできることなのです。
現実と違うのは、どこでもできるわけじゃないだけで、いまや重要な建物などでは平気で超音波センサーが仕組まれ、ビデオカメラで監視され、重要人物の生涯データはデータベース化され、必要なら偵察衛星を使って調査ができるのです。
このセキュリティーの技術はもちろん軍事的に発展していて、まだ一般にはそれほど認知されてはいませんが、これからどんどん研究が進み、低価格で当たり前のようになっていくでしょう。
＊ インターネットも元は軍事的に開発された技術
さて、ユーチューブに話を戻しましょう。
ユーチューブには毎日５万本ものビデオが、一般投稿されています。それなのに、よくよく見ていくとほとんど荒れてはいません。
よく著作権の問題が言われていますが、ユーチューブに勝手にコピーして掲載していると文句を言っているのは、時代に後れた先の見えない日本のマスコミくらいで、アメリカではユーチューブに取り上げられ、人気の出たテレビＣＭこそが、効果的なＣＭだとの認識が広まり、早晩著作権の問題はクリアーされるでしょう。（著作権者もユーチューブで取り上げられたいと思うようになる）
こんな風に認知されたのは、しつこいですが「荒れていない」からです。
ユーチューブのようなビジネスモデルの将来を考えると、どう考えてもいずれＳＥＸ描写や、暴力描写などが氾濫して本当の公共性が失われ、だんだんに衰退していく気がするのですが、そうなっていません。
どうしてでしょう。
実はここにはフィルタリングの技術が隠されています。つまり問題なビデオはフィルタリングされて、削除されているということです。
でも６７名の会社です。一日５万本です。とても人に頼ってはできるものではありません。そこにシステム（ソフト）が存在するのです。
画像をフィルタリングして、問題画像かどうかを瞬時に判断して削除したり掲載したりを判断する。（もちろんそれ以外の要素もフィルタリングしているでしょう）
フィルタリングをするためには、問題画像の属性（いろいろなデータとの関連）を瞬時に判断し、画像処理をしたうえで、さまざまなデータベースとマッチング処理を行う必要があります。
そう、それこそＣＴＵで行われていることを行わなければならないのです。
これこそ次世代の技術であり、たくさんの会社が争って奪い合った、２０００億の価値を生み出したものなのです。

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